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「うわ、会話が続かない…」お話し上手さんが教える、気まずい沈黙への対処法の正解
「会話中に沈黙が続くと、焦って空回りしてしまいがち」
二人きりで会話をしているとき、会話がスムーズに続かず、沈黙が重いと感じてしまう。
みなさんの中にも、過去にそんな経験をしたことがある人が、おそらくたくさんいらっしゃるでしょう。
沈黙の重さに耐えられず、ここちらから話題や質問を振っても、相手から一言、二言しか返事が戻ってこなくて、会話がとぎれとぎれになってしまう。
焦って頭の中が真っ白になり、何を話したらいいかわからなくなってどうでもいいことを口走り、空回りし、自己嫌悪に陥る。あるいは、人見知りだったり緊張したりしていて、相手から振られた話や質問にうまく答えることができない。
そのようなとき、いったいどのように対処すればいいのでしょうか。
まずは「沈黙はよくない」という思い込みを捨てる
「会話が続かなくても仕方ない」「多少沈黙の時間があってもかまわない」と思うように考えを変えてみるのはいかがでしょう。
会話が続かなくて焦ってしまうのは、たいてい、沈黙の時間を「気まずい」と感じたり、「会話を続けられない自分は、つまらない人間だと思われてしまうのではないか」、もしくは「相手につまらない思いをさせてしまっているのではないか」といった気持ちがあったりするためです。
しかし、気まずいと思っていると、余計にその沈黙が気まずいものに感じられてしまいますし、たかが5分や10分、沈黙の時間ができたからといって、あなたという人間の価値が損なわれるわけでも、相手の人生に何か大きな影響が生じるわけでもありません。
会話に対する感覚は、人によって異なります。
人と言葉を交わすのがあまり好きではない人、沈黙がまったく気にならない人も、おそらく世の中にはたくさんいるでしょう。
「もしかしたら、今、会話している相手もそういうタイプなのかもしれない」と勝手に想像し、決めつけてしまえば、「何か話さなきゃ」と焦っているときよりも気持ちが楽になるはずです。
「会話は二人の共同作業、共同責任。会話が続かないのは、私だけのせいじゃないもんね」と心の中で開き直ってもいいかもしれません。
とにかく、まずは「沈黙は良くないことだ」という思い込みを手放すこと。
そうすれば、多少の沈黙は気にならなくなるでしょう。焦る気持ちがなくなれば、自然と話したいこと、相手に訊きたいことなどが頭に浮かんでくるかもしれませんし、相手から振られた話題や質問に、ある程度リラックスして答えられるようになるかもしれません。
人によって会話に対する感覚は異なる
さて、一言で「会話が続かない」といっても、さまざまなパターンがあります。
代表的なものとしては、
① 片方の人が、実際に会話があまり好きではない人や、沈黙が気にならない人である場合
② 知り合ってまだ日が浅く、共通の話題が少ない場合
③ 片方の人が、会話を広げるのが苦手な場合
④ 片方の人が、もう片方の話や態度にうんざりしている場合
などがありますが、それぞれのケースごとに考えてみましょう。
まず、①の場合。すでにお伝えしたように、人によって、会話に対する感覚は異なります。
何度か会ったり、しばらく話したりしているうちに「ああ、この人、そもそも会話があまり好きじゃないんだな」とか「沈黙がそんなに気にならないんだな」とわかったら、無理に会話を続ける必要はありません。
景色を眺める、自分の好きなもののことを考えるなど、自分なりに沈黙を楽しみつつ、「どうしても話すべきこと、訊くべきことが頭に浮かんだら口を開く」、あるいは「相手から話題や質問を振られたら口を開く」程度にしておくといいでしょう。最初のうちは「本当にこれでいいのかな」と不安になるかもしれませんが、何事も少しずつ慣れていくものです。
ただ、相手がそういう性格だということがはっきりするまで、多少時間はかかります。
関係性にもよりますが、場合によっては「割と二人で話してるとき、沈黙が流れがちだけど、大丈夫?」などと訊いてみるのもいいかもしれません。
「ごめん、話すのあまり得意じゃないけど、楽しんでるよ」「そんなに沈黙流れてた? 結構話しているつもりだったけど」などの答えが返ってくれば、相手の会話に対する感覚がわかって、不安がある程度解消され、いたずらに焦ることもなくなるのではないでしょうか。
相手から話や質問を振られたら、何か一つプラスして返す
次に、②の場合は、「相手のことを知る」ことを会話の目的にしてみるといいかもしれません。
知り合ってから日が浅いのであれば、むしろ、訊くべきことは山のようにあるはずです。
インタビュアーになったつもりで(ただし、うっとうしがられないように加減をしながら)、いろいろと話を聞いてみましょう。
そして、③の場合。
みなさんの中には、人見知りで緊張しやすい性格だったり、もともと会話が苦手だったりして、相手から会話や質問を振られても、とっさに話を広げられない人もいるでしょう。
そのような場合も、「ちゃんと答えなきゃ」と思うとますます焦ってしまいますし、「またうまく答えられなかった」「また会話を途切れさせてしまった」などと思うと、自己嫌悪にも陥ってしまいます。
ですから、まずはやはり、「沈黙は良くないことだ」という思い込みを手放手放し、焦りや自己嫌悪を遠ざけること。
そのうえで、相手から振られた会話や質問に対し、自分の答えと共に、関連する質問か情報を何か一つプラスして返すことを心がけるといいかもしれません。
ごく簡単な例を挙げましょう。
あなたがAさんから「どちらにお住まいですか?」と訊かれたとき、「●●区です」とだけ答えると、会話はそこで止まってしまいます。しかし、「●●区です。Aさんはどちらですか?」と質問をプラスすれば、とりあえず一度、ボールを打ち返すことができます。
それに対し、Aさんから「●●市です」という答えが返ってきたとき、「ああ、そうなんですね」とだけ答えると、やはり会話は止まってしまいます。しかし、「●●市ってどのあたりにあるんですか?」「前に行ったことがあります」「友人が住んでいます」など、何でもかまいませんから、相手の答えに関係する質問や情報をプラスすれば、もう一度ボールを打ち返すことができますし、相手もそれを受けて、次にどんな球を投げるかを考えることができます。
会話は共同作業です。必要以上に沈黙を恐れることはありませんが、とにかく「何か一つ、関連することをプラスする」だけで、かなり会話が成立するようになるでしょう。それを続けているうちに、会話に抱いていた苦手意識を克服できるようになるかもしれません。
あなたは思った以上に話しすぎているかもしれない
問題は④です。
この場合、片方が自分の話したいことばかり話していたり、かつての私のように、「何かしゃべらなければ」と焦りすぎて、相手にとってはどうでもいいことばかり話していたりする可能性があります。
相手が沈黙しているのは、もしかしたらあなたのことを「よく話す人だなあ」「どうでもいい話ばかりしているなあ」とうんざりしているせいかもしれません。その状態で、「沈黙を作らないようにしなきゃ」と、さらに自分ばかりが頑張って話しても、相手をますますうんざりさせ、会話を空回りさせ、相手の沈黙を長引かせることになってしまいます。
特に普段よく話す人は、少しの沈黙にも耐えられなかったり、自分が話しすぎていることに気づかなかったりする傾向があります。
もし「会話が続かないな」「会話が空回りしているな」「相手の反応が悪いな」と感じたら、試しに「話さなきゃ」「沈黙を作らないようにしなきゃ」という気持ちを抑え、話すのをやめてみましょう。あなたと話したいという気持ちがあれば、いずれ相手のほうが口を開くはずです。それを辛抱強く待つのです。そして、相手が話し始めたら、話を遮らないこと、適度で適切なリアクションを返すことなどを心がけ、とにかく「良い聞き役」に徹してみてください。
あなたが話すのをやめることで、ずっと沈黙が続いてしまうこともあるかもしれませんが、会話をする気がない相手に無理矢理話しかけ、ますますうんざりされるよりはマシだと、私は思います。
なお、相手の口数が少ないのは、たとえば「何を話してもネガティブなリアクションばかりが返ってくる」「話を聞きながらスマホばかりいじっている」など、あなたの話し方や話の内容、話すときの態度などに不快感を抱いている可能性もゼロではありません。
「誰と話していても、いつの間にか相手の口数が少なくなっている」などの心当たりがある人は、 自分が人の話を聞くときの態度などをセルフチェックしてみてください。
『個人事業主の節税対策とは?おすすめテクニック7選!』
個人事業主が納付する税金の額は、節税対策の有無によって大きく変わります。
節税対策と聞くと、専門知識や特別なテクニックが必要とイメージするかもしれません。
しかし、節税対策テクニックはちょっとした知識や工夫だけで簡単に実施できるものが多いです。
今回は個人事業主の節税対策としておすすめのテクニックを7つ紹介します。
「個人事業主の節税対策として効果的な方法を紹介」
個人事業主の節税対策テクニックについて、それぞれ効果的な理由や具体的な進め方を紹介します。
「青色申告にする」
確定申告の方法には白色申告と青色申告の2種類がありますが、節税効果が大きいのは圧倒的に青色申告です。
青色申告のメリットを以下に紹介します。
青色申告特別控除を受けられる
青色申告では最大65万円の特別控除が受けられます。
支払った給与を経費にできる
自身の事業を家族や親族が手伝っているなどの場合、支払った給与全額の経費計上が可能です。
(白色申告は上限額が決まっています)
赤字を繰り越せる
事業で生じた赤字を最大3年間繰り越せます。
たとえば前年に50万円の赤字、当期に200万円の黒字が出ていた場合、相殺して当期の黒字を150万円として計算できます。
青色申告を行うためには、税務署に所得税の青色申告承認申請書の提出が必要です。
白色申告の大きな違いとして、以下の3点が挙げられます。
・複式簿記での記帳が必要
・仕訳帳、総勘定元帳などの保管が必要
・確定申告書に加え、青色申告決算書(損益計算書と貸借対照表)の提出が必要
白色申告よりも青色申告の方が会計処理など経理上の手間は大きくなります。
しかし、それ以上に大きな節税効果が得られるため、個人事業主が節税対策をするには青色申告が大前提といえるでしょう。
経費にできる支出を漏れなく計上する
経費にできる支出を漏れなく計上することも、節税対策のために注意したいポイントです。
経費の額が大きくなればそれだけ所得額が小さくなり、節税につながります。
今回は経費にできる支出のなかでも、特に見逃しやすい(=計上漏れをしやすい)例を紹介します。
旅費交通費
取引先と外で打ち合わせをするためなど、事業に関連する移動に要したバス代や電車代などは、旅費交通費として計上可能です。
ただし、プライベートの交通費は計上できません。
消耗品費
事業に使う文房具や10万円未満の什器備品も経費計上が可能です。
通信費
事業でインターネットを使う場合のネット料金、取引先や税務署などへ書類を発送した際の送料、事業に要する電話代などが計上できます。
接待交際費
取引先との飲食費や取引先への差し入れ代なども経費計上が可能です。
会議費
カフェで仕事をする際の飲み物代などを会議費として経費計上できます。
ただし一人でカフェを利用した際に計上できるのは飲み物代だけで、食事代は計上できません。
また自宅で仕事をしている場合、水道光熱費や家賃の一部も経費計上が可能です。
仕事で利用しているスペースの面積や時間などで按分します。
たとえば60㎡の自宅のうち15㎡の一室を仕事部屋として使っているのであれば、家賃の25%(15÷60)を経費にできます。
生命保険や個人年金に加入する
生命保険や個人年金への加入も節税に効果的です。
生命保険料や個人年金保険料の支出があれば、生命保険料控除の活用ができます。
なお、生命保険料控除は確定申告書で申告しない限り適用されません。
保険料の支出をしているとはいえ、自動的に税額が調整されるわけではないのです。
すでに生命保険や個人年金に加入済みで保険料を支払っている人は、計上できる保険を漏れなく申告しているか確認しましょう。
共済に加入する
個人事業主向けの共済に加入するのも、節税対策として効果的なテクニックです。
単純に掛金を所得控除にできるだけでなく、将来への備えという意味でも大きなメリットがあります。
個人事業主におすすめの共済制度を2つ紹介します。
小規模企業共済
個人事業主の退職金のような制度です。
掛金は月々1,000円から70,000円までの範囲で自由に設定でき、支出した掛金が所得から控除されます。
経営セーフティ共済(中小企業倒産防止共済)
取引先事業者が倒産した際の経営難に備える制度です。
取引先事業者が倒産した際、無担保・保証人なしで借入を利用できます。
掛金は月々5,000円から20万円の範囲で設定します。
iDeCoやNISAを活用する
iDeCoやNISAの活用も、節税対策として効果的な方法です。
iDeCo(個人型確定拠出年金)
個人で積み上げる年金という性質を持ち、掛金全額の所得控除が受けられます。
掛金は預金や投資信託として運用され、発生した運用益は非課税となります。
自身の負担を最小限にしながら運用ができるうえ、支出した掛金は所得控除が受けられるという、個人事業主の節税に適した制度です。
NISA
掛金の所得控除が受けられるわけではないため、iDeCoほどの節税効果はありません。
しかし、NISAによって発生した運用益は非課税となるため、事業と合わせて投資信託をしたいと考えるのであれば、ぜひ利用したい制度です。
ふるさと納税を行う
ふるさと納税は、好きな自治体を選んで寄付を行い、その自治体からお礼として返礼品を受けられる制度です。
寄付した金額のうち自己負担額2,000円を引いた額が寄附金控除の対象となり、所得控除および住民税の控除を受けられます。
ふるさと納税は支払った金額から自己負担額を引いた分が控除される、いわば税金の先払いに近い制度ですが、返礼品がもらえる・応援したい自治体を選べるなど、さまざまなメリットがあります。
ただし、支払った額から自己負担額2,000円を引いた全額が控除対象になるとは限りません。
控除を受けられる金額の上限は、総所得金額等の40%です。
節税効果をしっかり得るため、自身の上限がいくらであるかを考えたうえでふるさと納税を行いましょう。
個人事業主が利用できる特例制度を活用する
個人事業主が利用できる特例制度のなかには、節税につながる方法が存在します。
節税効果のある特例制度について紹介します。
少額減価償却資産の特例
30万円未満の固定資産を購入した年に一括で経費計上できる制度です。
通常10万円以上30万円未満の固定資産は耐用年数に応じて減価償却が必要ですが、一括で費用計上をすることで経費を大きく・所得を小さくできるため、節税につながります。
青色申告が条件であり、年度内の合計額が300万円未満という上限もあります。
短期前払費用の特例
半年や1年といった一定期間の料金を前払いするサービスについて、一定の要件を満たした場合、翌年度のサービス利用に関する費用も当期の経費として計上できる制度です。
経費計上できる金額が大きくなるため所得を抑えられ、節税につながります。
法人化も個人事業主が利用できる節税手段のひとつ
個人事業主として事業を続けるのではなく法人化するのも、大きな節税につながる方法です。
法人化することで、事業主本人の給与を経費にできる、妥当な範囲内の退職金であれば損金算入できるなどのメリットがあります。
また、所得税は所得額が大きくなるにつれ税率が高くなる累進課税制度です。
一方で法人税は利益に関係なく税率が一定であるため、所得額が大きい場合は法人の方が支払う税額が小さくなります。
あくまでひとつの目安ですが、所得が600万円を超えた個人事業主は、法人化を検討するのがおすすめです。
まとめ
個人事業主が活用できる節税対策にはさまざまなテクニックがあります。
どれも簡単に実施できるものであるにも関わらず、やるかやらないかによって税額が大きく変わります。
節税対策は「知っていること」「実施すること」の2つが非常に重要です。
今回紹介したテクニックを活用し、上手く節税しましょう。